海外不動産の投資・購入、セミナー、物件視察ツアー、海外移住はフォーランドリアルティネットワークへ

タイ不動産投資の魅力

海外不動産 タイ不動産の魅力 イメージ写真

タイ基本情報

東京から直行便で約7時間、インドシナ半島の中央に位置し、日本の約1.4倍もの国土が広がる「タイ」。巧みな外交政策によって植民地化の脅威を回避してきたタイは、古くから独立国としての立場を維持している歴史と伝統を有する国であり、日本との友好関係も長い親日国のひとつとして知られています。

タイには国民の8割強を占めるタイ族のほか、華人、マレー系、インド系など多様な民族が暮らしており、公用語としてタイ語が使用されているほか、外資系企業や観光客が多く集まる首都バンコク、パタヤなどでは比較的英語も通じます。また、医療先進国として知られるタイには日本や欧米で学んだ医師も多く、日本と同等の医療を受けることが可能であり、日本語を話せる医師やスタッフが在籍する病院も多くある上に、物価水準も日本の3分の1程度と低いため、日本人にとっては生活しやすい環境が広がっています。

「微笑みの国」と称される穏やかな国民性を持ち、世界有数の親日国としても知られていることから、財団法人ロングステイ財団の調査による「日本人の海外ロングステイ希望先」として、8年連続(2011~2018年)で第2位にランクインするなど、長期滞在先としての人気も高く、タイの在留邦人数は世界第4位の7万2754人(2017年)に上ります。

正式国名
タイ王国
首都
バンコク
国土面積
51万3,120km²
人口
約6,800万人(2013年)
在留邦人
7万0,337人(2016年10月時点)
民族構成
タイ人(75%)、華人(14%)、その他(マレー系、インド系など)
宗教
仏教、イスラム教、キリスト教、ヒンドゥー教
言語
タイ語
主要産業
農業、製造業、観光業
GDP
4,071億ドル(約46兆8,165億円/ 2016年)
通貨
バーツ(THB)
国王
ラマ10世(ワチラロンコン)
首相
プラユット・チャンオチャ

日本人駐在員も多く住むASEAN屈指の工業国

製造業がGDP全体の約4割を占めるなど、ASEAN地域の中でも高度な工業化が進行した国として知られるタイ。特に、政府は自動車産業を国づくりの柱に据えており、2001年に就任したタクシン首相(当時)のもと、タイを「東洋のデトロイト」として世界的な自動車輸出拠点へと発展させるべく、税制優遇の提供などによる積極的な外資系メーカーの誘致が展開されてきました。

その結果、外資系自動車メーカーの進出に伴い部品メーカーが集まり、部品メーカーの集積によって新たな自動車メーカーが進出するという好循環が形成。更に、輸出市場拡大に向けた自由化政策の一環として、主要貿易相手国との積極的な経済連携協定(FTA)の締結によって、貿易の自由化も進められたことも追い風となり、タイの自動車生産台数は、2000年に約40万台から2013年には約245万台にまで拡大し、今では東南アジア最大の自動車生産国として世界各国に輸出しています。

海外不動産 ASEN諸国の自動車生産台数のグラフ 海外不動産 タイ GDP推移のグラフ

現在、タイにはトヨタ自動車、本田技研工業、日産自動車などの日系自動車各社、アメリカのゼネラル・モーターズやドイツのBMWといった欧米各国の自動車メーカーに加え、数多くの部品メーカーが生産拠点を設置しており、中でもバンコク近郊にある「イースタン・シーボード工業団地」は、200社以上の入居企業のうち自動車関連企業が約半数を占めるなど、自動車の一大生産拠点となっています。

2016年のタイの名目GDPは約4071億ドルと、2000年比で3倍超の水準にまで拡大。国際通貨基金(IMF)の予測では、2022年には約5857億ドルにまで達する見通しとなっており、経済成長と共に国民の所得水準も向上して行くことが見込まれています。

企業進出の拡大と共にタイで生活する日本人駐在員の数も年々増加している状況にあり、日本の外務省によると2017年10月時点でタイの在留邦人は7万2754人と“東南アジア最多“。また、世界全体でも第5位の規模を誇っています。

そのため、近隣に日本人学校や日系スーパー、日本食レストランなどが集まることから日本人駐在員が多く住み、バンコク屈指の日本人居住区として認知されている「スクンビット地区」などでは、日本人を筆頭に安定的な賃貸需要が見込めることから、中古市場でも活発な取引が行われています。

厚みを増す中間所得層、住宅需要の拡大が期待

世界的な調査会社ユーロモニター・インターナショナルによると、年間の可処分所得が3万5000ドルを超える富裕層は、2005年時点でタイの世帯全体の1%であったものの、2030年には16%にまで増加すると予測されています。また、経済成長の原動力として期待される中間所得層(可処分所得5000ドル~3万4999ドル)も、2005年の41%から2030年には76%にまで拡大する見通しで、近い将来、タイでは9割以上の世帯が中間所得層になると予測されています。

製造業や観光業がけん引する形で安定的な成長を続けるタイでは、中間所得層の拡大によって住宅需要の増加が見込まれており、そのことがタイ不動産に投資マネーが集まる要因のひとつとなっているのです。

海外不動産 タイ 所得階層比率のグラフ 海外不動産 タイ不動産価格推移グラフ

2013年に、日本の大手デベロッパーである三井不動産や三菱地所レジデンスがタイの不動産開発事業に参入したのを皮切りに、日系デベロッパーによるタイの不動産市場への進出が加速。現在は、東京急行電鉄、パナホーム、積水化学工業、野村不動産、住友林業、阪急不動産、大和ハウス工業、JR九州、西日本鉄道、伊藤忠商事、西部ガスなども進出し、高級コンドや戸建て、サービスアパート等、様々な開発を進めています。

タイの不動産価格は、経済成長と歩調を合わせるように安定的な上昇基調を維持しており、コンドミニアムの場合、2018年までに2009年比で70%超の上昇を記録していますが、厚みを増す中間所得層による需要拡大を背景に、引き続き堅調な価格上昇が期待されています。

海外不動産 タイ バンコクのスカイライン写真 海外不動産 タイ バンコクの高級コンドミニアム写真

ASEAN経済共同体が発足、タイは域内経済のハブ地に

2015年12月31日、東南アジア諸国連合(ASEAN)の経済統合によって、ついに人口6億人を超える巨大経済圏「ASEAN経済共同体(AEC)」が誕生。これにより加盟10ヵ国の間では、関税の撤廃や観光ビザの廃止、熟練労働者の自由な移動、外資出資規制の緩和など、ヒト・モノ・カネの自由化が進み、経済活動の活発化に繋がると期待されています。

インドシナ半島の中央という絶好の位置にあり、インフラ面での整備も進んでいるタイは、ASEAN経済圏における産業や物流のハブ地として、AEC発足による恩恵の大きな国のひとつと言われています。付加価値の低い労働集約的な製造工程を、人件費の安いカンボジアやミャンマーなどに移す一方で、タイはより高度な工程・産業の担い手になると見られており、外国企業などからの投資も更に拡大していく見通しとなっています。

不動産市場においても、タイがASEAN経済の中心として発展することで、国民所得の拡大や外国人駐在員の増加による住宅需要の高まり、再開発の進展による利便性や資産価値の向上、などを通じてプラスに寄与することが見込まれています。

海外不動産 ASEAN経済共同体 イメージ図

【タイ不動産】注目エリア紹介

バンコク

高層ビルの摩天楼がそびえ、大型ショッピングモールやデパートが建ち並ぶ、タイ経済の中心地・首都バンコク。バンコク首都圏の人口は約1500万人と、世界有数の規模を誇る大都市圏を形成しており、グローバル企業の主要拠点も数多く設置されていることから、東南アジアで最も多くの日本人が住む都市でもあります。また、バンコクでは現在、首都圏におけるバンコク・スカイトレイン(BTS)やバンコクメトロ(MRT)の延伸工事が進められており、沿線では交通利便性や資産価値の更なる向上が期待されています。

海外不動産 バンコク市内の写真 海外不動産 バンコクスカイトレインの写真
スクンビット地区
バンコク屈指の日本人居住区。「プロンポン」「トンロー」「エカマイ」は、日系スーパーや日本食レストランなどが多く集まり、日本人学校の送迎バスルートにもなっています。
シーロム周辺
高層オフィスビルや商業施設、高級ホテル、各国大使館が建ち並び、国内外の大手企業が集まるバンコクの古くからの経済・観光の中心地。
サイアム周辺
人気ショッピングモールが建ち並ぶバンコクの商業中心地であり、“バンコクの原宿”とも称される流行発信地。欧米人からの人気も高いエリア。
アソーク地区
シーロムに次ぐバンコクのビジネス中心地として、近年、目覚ましい発展を遂げているエリアで、ヒトもお店も国際色豊か。
ラチャダムリ周辺
現地富裕層や欧米人に人気のエリアで、「フォーシーズンズ」「グランド ハイアット」「セント レジス」「ホテル オークラ」など、5つ星クラスの高級ホテルが建ち並びます。
プラカノン地区
スクンビットの東側に位置する「プラカノン」や「オンヌット」は、元々ローカル色の強いエリアですが、都心へのアクセス性も良く、スクンビット地区より家賃水準が手頃なこともあり、近年、単身赴任の日本人駐在員などからの注目度が高まっているエリアです。
シラチャ

首都バンコクから南東方向に車で1時間半、タイ最大の国際貿易港であるレムチャバン港からほど近い「シラチャ」。かつては小さな漁村でしたが、1991年にレムチャバン港が開港したこともあり、今では近隣に国内最大級の規模を誇る「アマタナコン工業団地」や、“東洋のデトロイト構想”の中核となる「イースタン・シーボード工業団地」を筆頭に、数多くの工業団地が集積しています。

現在、周辺の工業団地には、トヨタ自動車、ブリジストン、ソニー、三菱電機など、日系企業約700社が生産拠点を設置していることから、シラチャは駐在員を中心に約1万人の日本人が生活する世界有数の日本人街を形成しており、2009年に開校した国内2ヶ所目となる日本人学校や、日本人向け商業施設「Jパーク」があるほか、「Japan」をテーマにしたコンセプト型モール「イオンタウン シラチャ」もオープンするなど、シラチャ周辺では日本人でも生活しやすい住環境の整備が進められています。

シラチャの不動産はバンコクと比べて物件価格がお手頃である一方、賃料水準は比較的高く、特に日本人が好んで住む高級コンドミニアムは、ロケーションに優れたものであれば10%前後の高い賃貸利回りを実現している例も珍しくなく、投資用物件として注目度の高いエリアとなっています。

海外不動産 シラチャ 日本人学校の写真 海外不動産 シラチャ Jパークの写真

タイ不動産のお役立ち情報

下記リンク先にて、タイ不動産の購入に役立つ情報をご紹介しています。

タイ不動産についての最新情報

タイ不動産についての最新情報は下記リンク先よりご確認ください。

お問い合わせ用Webフォーム、フリーダイヤル(0120-978-055)、又はE-mailにてお気軽にお問い合わせください。(土日祝を除く毎日10:00~19:00)

▲ホームに戻る